前回に引き続き、今回も篠山市、三田市周辺で見かけた身近な空き家の事例をご紹介したいと思います。
こちらの建物は、きれいな溜池のほとりに佇む茅葺きの洋風民家。
記憶をたどれば、たぶん私が小学生のころに新築さたのではないかと思います。
当時、田舎で和風の建物ばかりが建ち並ぶ中、洋風のテレビに出てきそうな別荘風の建物ができてきたので、ワクワクしながら見ていたのを思い出しました。
入念な作業と専門技術で皆様の暮らしをサポートいたします
前回に引き続き、今回も篠山市、三田市周辺で見かけた身近な空き家の事例をご紹介したいと思います。
こちらの建物は、きれいな溜池のほとりに佇む茅葺きの洋風民家。
記憶をたどれば、たぶん私が小学生のころに新築さたのではないかと思います。
当時、田舎で和風の建物ばかりが建ち並ぶ中、洋風のテレビに出てきそうな別荘風の建物ができてきたので、ワクワクしながら見ていたのを思い出しました。
春です。
三田市も篠山市も、いい天気です。
そして、私はいつもの通り、眠いです・・・(笑)。
さて、先日お天気良かった際に、現場への道すがらいつも見ていた空き家の写真を撮ってきましたので、ご紹介させていただきます。
近くの方は見ればすぐにどこの建物かわかるかもと思いますが、プライバシーもありますので、場所などは未掲載にしますがご容赦ください。
~春日能によせて「采女」と「須磨源氏」~
すでに、春の風物詩となった兵庫県篠山市の春日神社で開催される春日能。
この春日能の開催に合わせ、こちらも恒例のささやま図書館友の会主催による能楽入門講座が開催されます。
ちょっと本格的な能はよくわからないとか、なんとなくむずかしそうなんて思っていらっしゃる方も大丈夫。
講師の吉浪先生が、大変わかりやすく、春日能で舞われる演目を題材に解説してくださいますので、本番の予行演習にももってこい。
初心者のかたも、能にお詳し方も、きっと新しい発見があるはずです。
ぜひお気軽にご参加ください。
■と き:2015年3月29日(日) 13:30~15:30(受付13:00~)
■ところ:篠山市立中央図書館視聴覚ホール
■参加費:500円(資料代等)
■講師:善浪寿晃氏 観世流能楽師
■主催:ささやま図書館友の会
■後援:篠山能実行委員会
屋外の歴史ある能舞台で舞われる能は、また一味違った趣を感じ取ることができることでしょう。
能の大ファンの方々はもちろんのこと、初心者の皆様もぜひお気軽にご参加ください。
■と き:平成27年4月11日(土)
13:00開演 (10:00開場)
■ところ:春日神社能舞台
(兵庫県篠山市黒岡)
・自分の家をエコ住宅で新築したりエコリフォームした際に発行されるポイントです。
・新築で30万ポイント、リフォームで上限30万ポイントが、工事内容に応じて発行されます(耐震改修があれば上限45万ポイント)。
・ポイントの発行には申請手続き等が必要です。
以前、エコポイント制度がありましたが、内容が少し変わっているところもあるようです。
ご利用を希望の場合は、事前にホームページ等でよく内容を確認しておくことが、工事後のトラブル防止につながるようです。
弊社で耐震といいますと、篠山市や三田市などにおいて、主に木造の在来工法建物の耐震診断と耐震改修工事をさせていただいております。
もちろん、2×4工法や鉄骨構造なども可能ですが、取扱い件数は土地柄少ない状況です。残念ながらメーカー独自のプレファブ工法などは対象外になります。
さて、耐震診断は、兵庫県の場合、大きくわけて兵庫県と神戸市で行われている補助事業がありますので、最初はそちらを利用していただいてお住まいの現状をお知りになるというのがいいかと思います。
建築関連のお仕事をされている方ならみんな知っておられるであろう、日経ホームビルダーのWEB版記事として「リノベブーム再考(1)新耐震基準に満足するな 2015/02/17」が掲載されていました。
昨今の空き家問題が注目されるようになる前から、建物の用途や機能を変更、グレードアップして価値を高める「リノベーション(リノベ)」が注目され始めていました。
すでに一般の方に定着しているリフォームと違い、リノベーションは、まだまだこれからの言葉なのかも分かりませんが、言葉を知らずとも、増改築と言った言葉の中で、機能の向上も求められ、実行されてきたように思います。
さて、記事の中では、既存の住宅ストック、つまり中古住宅などの質は玉石混交(事実ですね)だし、今後ますます機能性や質が追求されるようになる時代の中では、リノベーションのブームに乗っかるだけでなく、十分に気をつけないといけないということが指摘されています。
特に命に関わる耐震性の問題点を指摘されています。
篠山市や三田市にも多くあり、全国で深刻化している空き家問題を解消するため、空き家対策特別措置法が2月26日から施行されました。
空き家対策特別措置法では、自治体が固定資産税の課税情報等を利用して、これまで分からなかった空き家の所有者を特定できるようになりました。
本年5月からは、これらの情報に基づいて自治体による立ち入り調査や、倒壊の恐れがある「特定空き家」に対して所有者に罰金を求めたり、強制的に撤去したりすることも可能になります。
また、従来の更地にするよりも空き家の方が税率が低くなるという優遇税制も撤廃されることになります。
その他特措法では、各自治体に空き家を有効活用するため空き家対策計画を作ることも求めており、空き家の転用や空き地の公園化など、今後様々な施策が各自治体から出てくるものと予想されます。